【日本】動画教育を最も望んでいるのは高齢社員

日本の株式会社ストランダーは、企業・団体内における動画教育についてアンケートを実施し、その結果を公開した。このアンケートは、組織内で配信されている動画の利用状況や評価を調査するために、20~65歳の2200名を対象に実施された。

調査研究
socialcast

株式会社ストランダーの調査によると、動画教育の実施率は企業の規模と比例しており、社員が1000人を超える大企業のうち、6割以上が社内向けの動画配信を実施しているという。逆に、動画教育を実施していない企業では、その社員も動画教育に対して否定的な印象を持っていることがわかった。

また、年齢層に着目すると、高齢の社員ほど動画教育を肯定しており、「理解しやすい」「時間的に都合が良い」といった感想を抱いていることも判明している。そして、今後も動画配信を継続して欲しいかという質問でも、社員の大半は継続を望んでいるという結果が出た。

株式会社ストランダーは、動画サイト構築CMS “ソーシャルキャスト” の開発・販売を行っている企業だ。“ソーシャルキャスト” は現在、社員教育のテレワーク対応や、スクールのオンライン化など、様々な場面で活用されている。

【調査サイト】年齢が高いほど動画配信教育の評価が高い?社内向け動画配信についての独自調査とデータからみえる傾向

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