【アメリカ】パンデミックによる学習ロスを8割近い教員が感じている

アメリカのSheerID社とAgile Education Marketing社は共同で、有力な世論調査企業であるHarris Poll社が実施したK-12教員の調査を後援した。同調査は、900人以上のK-12担当教員を対象として実施、パンデミックの教育に対する影響について、8割近い教員がパンデミックによって生徒たちの学習が損なわれ後退したと考えている。

調査研究
 Agile Education Marketing

Harris Poll社の調査回答の結果、教員の8割弱がこれまでに経験した中で最も教育が困難であった年度でもあると考え、さらに4割の教員は次の学年への準備が不十分であると認めている。また、エドテックソフトウェア及びハードウェアのサポートがなければこの年度を乗り切ることができなかったとも答えている。調査を依頼した両社によれば、パンデミックの影響は、教育事務部門における役職者・スタッフの離職率の上昇にも見られるという。

生徒が被った学習ロスをカバーするために、86%の教員が、従来行ってきたサマースクールを中心にいくつかの対策を実施したと答えている。しかし、今年の結果から次年度のカリキュラムの再検討や調整を開始する、生徒に個別指導を提供するといった対策を行っている教員は3割強でしかない。

Agile Education Marketing社は、教育業界に特化したマーケティング企業であり、SheerID社は、グローバルに個人の在学認証サービスを行い、多くの企業がそのサービスを利用している。

【調査発表サイト】With the Toughest School Year Behind Them, Teachers Face Realities of Learning Loss

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