【アメリカ】元従業員との関係を維持して再採用を検討する

アメリカのPeoplePath社は、ブリティッシュコロンビア大学のビジネススクール研究者と協力して、企業と元従業員との関係について調査した年次報告 “The 2021 Corporate Alumni Benchmarking Annual Report” を発表した。2021年、アメリカでは “Great Resignation”(大規模辞職)の年となり自発的な退職が大幅に増えると予測される。

人材育成
PeoplePath

“The 2021 Corporate Alumni Benchmarking Annual Report” によれば、多くの企業は元従業員に対するプログラムに力を入れ、多くの企業ではフルタイムの従業員が専任スタッフとして業務を担当している。現従業員にも退職後はプログラムへの参加を奨励している。具体的には、元従業員のコミュニティを構築、企業は四半期ごとにコミュニティと関わりを持ちコミュニケーションをとっている。

リストラと縮小の1年、業績が回復すれば退職した従業員を再雇用したいという考えが、元従業員を対象とするプログラムにはある。実際に、7割近い企業が、新しく雇用した従業員の最大5%が元従業員であり、戦略的な人材採用に元従業員が必要であると考えられている。レイオフと辞職の増加に伴い、元従業員コミュニティの規模は現従業員数を超えるとも予想されている。

PeoplePath社は、企業のキャリアライフサイクルにおいて、退職後の元従業員との関係の維持、求職希望者や元従業員などの採用について、ソフトウェアプラットフォームによってサポートする企業。

【企業サイト】PeoplePath

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