【KEYWORD】日本語教育サービスの多様化

グローバル化による外国人の増加などを背景として、国内での日本語教育への需要が高まっている。学生から社会人まで、日本語教育が必要とされる場面は数多く、学習者の背景もさまざまである。これら多様な利用者が、良質のレッスンにアクセスし、学習を継続できるよう、オンライン、ICTを駆使した多くの教育サービスが用意され、同時に、オンライン教育を行う日本語教師へのサービスも始まっている。

オンラインで日本語教育

PCやタブレット、スマホを用いてスキマ時間で学習を進めることができるオンライン日本語教育に注目が集まっている。オンラインならではの、学習者層別の個別教育も盛んである。外国ルーツの高校生を総合的に支援するオンライン日本語教育プラットフォームのリリースを発表した。同プラットフォームでは、言語教育だけでなく就職支援なども実施していくことを可能にする。他社では、法人顧客営業に特化した日本語オンラインレッスン(電話、打ち合わせ、製品説明など)の事例もある。

日本語教師の養成もeラーニングへ移行

教師となる人材の育成においても、eラーニングの活用が進んでいる。日本の教材制作会社は、わかりやすい字幕を付与した外国人教師向けのeラーニング講座を開発した。教師の資格取得、試験対策だけでなく、海外に進出した日系企業の日本語教育担当者にも有用である。また、他社からは、上記のようなオンライン日本語教育に特化した教師を養成するeラーニングもリリースされた。

ICTで教師の負担を軽減

現場での授業や学習管理を円滑化する教育支援システム(ESS)も開発されている。日本語試験運営団体が販売するESSでは、聴解と読解の各種問題演習を行うことができる。教師が問題を選んで解答させる演習モード、時間割に沿って問題演習を設定する授業モードや、教師が独自に作成した問題を追加する機能、クラス単位での進捗管理機能などを備えた、便利なサービスである。

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