【ピックアップ情報コーナー2021.5.20】

JPET

【日本】教師の負担を軽減する、日本語教育支援システム

◆日本の日本語能力評価試験協会は、日本語学校、大学、専門学校で学ぶ外国人の日本語習得を支援するICT教材 “JPET日本語能力教育支援システム(ESS)” を開発し、6月より、販売開始する。定期テストや普段の授業に取り入れることで、教員の負担を大きく低減することができる。◆

“JPET日本語能力教育支援システム(ESS)” は、PC、スマートフォン、タブレットがあれば、いつでもどこでも日本語の問題演習ができるサービスだ。日本語能力評価試験(JPET)の過去問から厳選した問題を用いて、効果的な日本語学習を可能にする。学習者のレベルに合わせた問題の設定が可能である。

学習のコンテンツには、画像理解、即時応答、会話理解等、聴解と、空所補充、言い換え、文法等、読解の両方が含まれており、学習分野ごとに得意不得意を判定することができる。教員が問題を選択して解答させる、演習モードや、時間割に沿った日時に問題演習を設定する授業モード、さらには演習時に間違えた問題に再度トライできるもう1回モードなど、便利な機能が盛り込まれている。また、教員が独自に作成した問題を追加したり、クラス単位での学習の進捗を確認したりすることも可能である。

日本語能力評価試験協会は、学校法人駿河台学園が運営する団体で、日本語試験の実施、運営を行っている。

【製品サイト】JPET日本語能力教育支援システム(ESS)

 
 

weknowledge

【日本】実務教育・職業教育に特化した教育情報メディア

◆日本の株式会社ウイネットは、専門学校や大学の講師・職員を対象に、お悩み解決メディア “ウイナレッジ” の運営を開始した。同社はこれまでに培った知見・人脈を活かして、実務教育・職業教育に関わる全ての人に役立つメディアを目指すとしている。◆

“ウイナレッジ” は、学校の事例や、教育行政情報、最新の教育関連技術など、様々な情報を発信するWebメディアだ。本メディアでは、情報発信に加えてお悩み相談も掲載しており、例えば「学生との距離感がわからない」といったような一つの悩みに対しても、様々な視点から理想とリスクを解説しつつ、適切な提案を行っている。

専門学校向けのコンテンツとしては、行政文書の重要な部分だけをピックアップして提供することで、データの見方や留意点などをわかりやすく解説している。他にも、AI学科の新設方法や、プログラミング教材の使い方など、学校関係者が知っておくべき様々な情報を読むことが可能だ。

株式会社ウイネットは、教育機関向けのテキスト・教材・電子書籍などの制作・販売を手掛けている企業である。同社では、パソコンやスマホで利用できるWebトレーニングサービスを提供することで、より手軽な資格対策も支援している。

【サービスサイト】ウイナレッジ

 
 

NITRO

【アメリカ】24時間手軽に翻訳依頼ができるプラットフォーム

◆アメリカのAlconostは、世界中で活用が進むオンライン人力翻訳サービス “Nitro” において、翻訳依頼プロセスの大幅なリニューアルを実施した。このプラットフォームを活用すれば、いつでもどこからでも、素早く手軽に翻訳を依頼することが可能だ。◆

今回リリースされた最新版の “Nitro” では、24時間年中無休で翻訳依頼が可能で、合格率2.5%の翻訳者採用試験に合格したプロが最短2時間(約60%が2時間以内、96%が24時間以内)で翻訳に対応する。また、依頼から納品まですべてのプロセスがオンラインで完結し、テキストを入力して言語を選択するだけで、料金が自動計算される。また、同時に複数言語の翻訳依頼を行うことができるという便利さも備えている。

想定される翻訳対象としては、個人あてのメールやブログ、ビジネス文書、IT機器取説などの技術文書、アプリやウェブサイトなどが挙げられる。本サービスでは、夜間も含め迅速な納品が可能なため、例えば企業において、一日の業務終了時に翻訳を注文しておき翌朝に受け取る、といった運用も可能である。

Alconostは、翻訳・ローカライズ事業を中心に、動画制作、広告運用、多言語マーケティングなどにも取り組んでいる。

【サービスサイト】プロのネイティブ翻訳者によるオンライン翻訳サービス「Nitro」

 
 

SAT

【日本】技術系講習会の激減でeラーニング利用が増加中

◆日本のSAT株式会社は、 技術系の資格取得を支援する特別教育講座 “スマートEシステム” において、利用者数が約9万人に増加したことを発表した。こうした利用者増加の背景には、コロナ禍による講習会の激減があるという。◆

“スマートEシステム” は、技術士や電験3種などの、現場・技術系の資格講座に特化したeラーニングシステムだ。本講座は、講義映像を単元ごとに細分化することで、通勤中や仕事の合間を活用した、効率的な学習を可能にしている。

本来であれば、こうした危険を伴う業務に関する教育は、必ず従業員に受講させなければならないという義務があるため、本人が受講しているかどうかわからないeラーニングは望ましくないとされてきた。そこで本講座では、AIによる顔認証システムを導入することにより、なりすましや離席などの不正を防止し、オンラインでの確実な受講を実現している。

SAT株式会社は、eラーニング市場規模の増加予測データを引用し、同様の学習スタイルがますます浸透していくだろうとコメントした。また、同社の今後については、テキストの多言語化を進めることで、高品質な教材づくりを行っていくとしている。

【企業サイト】SAT株式会社

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