【日本】生徒用タブレット端末に加えて私物スマホの利用も進む

日本の株式会社旺文社は、高等学校におけるICT機器・サービスの利用状況に関する調査を実施し、その結果を公開した。本調査では、教育におけるICT活用の実態を明らかにするとともに、生徒の私物端末の教育利用についても分析している。

調査研究
2021

株式会社旺文社が実施した調査の結果、生徒用のモバイルICT端末を導入している高等学校は62.1%で、中でもタブレット型端末の普及が進んでいることが明らかになった。加えて、ネット環境の整備も進んでおり、高等学校のうち72.3%が、校内で無線ネットワークを利用できる状態にあるという。

また、生徒の私物端末を教育利用する制度であるBYODも存在感を強めており、その普及率は高等学校全体の3割に届く勢いだ。BYODは、学校側の負担を軽減できるなどのメリットがあるが、その一方で、「スマホは画面が小さいため学習向けではない」「充電に関する支援が必要」などの課題を指摘する声も寄せられた。

昨年の休校措置による教育現場における意識変化についての質問では、全体の9割以上が「ICT活用の必要性を認識するようになった」と回答した。教育現場では今後も、教員のスキル引き上げや、ネット環境の整備といった課題解決に取り組んでいくものと予想される。

【調査発表サイト】【2021年度】全国の高等学校におけるICT※1活用実態調査

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