【ピックアップ情報コーナー2021.1.1】

16th Annual Best of Elearning

【アメリカ】eラーニング業界賞を6年連続受賞

◆アメリカのMastery Training Services社は、eラーニング界の著名な賞である “Best of Elearning!” アワードの、企業研修コンテンツ販売企業としてコンテンツアグリゲータポータルサイト部門において、優れたサービスとして6年連続で選出・表彰された。◆

同社は、企業を対象に、動画を活用した1700以上のオンライントレーニングコースを提供している。今回のアワードでは、同サイトの特徴として、環境問題、健康、カスタマーサービス、リーダーシップなど、広範なトピックを扱っている点や、eラーニングの世界的な標準規格、SCORMに準拠している点などが、評価されている。PCやスマホなど利用端末やブラウザの種別を問わず視聴しやすい柔軟性や、受講者の使いやすさも認められている。

同賞では、世界の教育専門家の投票により、19のカテゴリー別に優れたサービスを表彰している。この賞の受賞歴があることは、eラーニングコースの購入を検討するサービス利用者の購買意欲につながるとされている。

Mastery Training Services社は、オンライン企業研修コンテンツ販売の大手であり、幅広いジャンルの研修コンテンツは、様々な業種・職種において企業規模を問わず利用することが可能だ。

【企業サイト】Mastery Training Services

 
 

HOMEROOM

【日本】オンラインネイティブな新入社員のための研修

◆日本の株式会社ログシーは、対面研修をオンライン化するための研修設計&運営サービス “HOMEROOM” を活用した、21年度新入社員研修の決定版をリリースした。この研修では、コロナ禍におけるオンラインネイティブな新入社員が持つ、3つの課題の解決を目的としている。◆

“HOMEROOM” は、研修の前後に課題を設けることで、受け身にならないオンライン研修を実現するサービスだ。本サービスでは、講師の手配や、研修プログラムの開発、受講者への連絡代行など、オンライン研修にまつわる全てのサポートに対応しており、オンライン化のデメリットを残らず解消できるようになっている。

同社は本サービスを活用して、ゆとり教育や少子化の時代に育ったオンラインネイティブな新入社員向けの新たな研修商品の開発を行った。この新たな研修では、2021年新卒の特徴である「競争慣れしていない」「対面時のマナーを知らない」「自分本位になりがち」といった課題を解決すべく、社会人としてのマインドセットやビジネスマナーの習得に重点を置いており、受講することでスムーズなスタート切ることが可能となっている。

研修の日程は、2021年4月5日~6日の二日間で、受講の際はオンラインと対面のどちらかを選ぶことが可能だ。株式会社ログシーは、人材研修や採用支援事業のほか、人事コミュニティ “ログカレ!” の運営などを行っている企業。

【サービスサイト】HOMEROOM

 
 

sikaku-no-iroha

【日本】メモを直接書き込み共有する資格学習サイト

◆日本のNetwork Interaction Systems 合同会社は、自社の資格学習サイト“しかくのいろは” において、学習者がサイト内の任意の場所にメモを残せる機能を実装した。同社は現在、本機能に関する特許も出願中である。◆

“しかくのいろは” は、簿記・情報処理技術者試験・TOEICなど、社会人に人気の資格の情報・勉強法を公開している学習サイトだ。本サイトは今回、サイト内にメモを残せる機能を実装したことで、学習者は自分が気づいた内容をサイトに直接書き込み、強調しておくことができるようになった。

この機能の特徴は、学習者同士がメモを共有できるという点だ。例えば、新しく資格学習を始めた人は、メモが多く残されている部分を見て、直感的に重要な箇所を判断することができる。他人のためにわかりやすいメモを残すという行為は、自分自身にとっても非常に高い学習効果があるとされており、双方が効率よく学習を進められるようになっている。

なお、自分で書き込んだメモは自由に加筆・修正ができるほか、他人のメモに対していいねを付ける機能も利用可能だ。同社は本サイトについて、今後はスマートフォンでもメモを入力できるようにしつつ、自ら作成したメモのリストや、学習者同士のコミュニケーション機能も実装する予定とのこと。

【木々用サイト】Network Interaction Systems 合同会社

 
 

willseed

【日本】海外トレーニー制度の導入企業は増加傾向

◆日本の株式会社ウィル・シードは、“日本企業における海外トレーニー制度の運用実態に関する調査” を実施し、その結果を公開した。本調査は、同社と早稲田大学トランスナショナルHRM研究所によって共同で行われたものである。◆

“日本企業における海外トレーニー制度の運用実態に関する調査” の結果、教育目的で海外自社拠点に従業員を送り込む海外トレーニー制度について、65.5%の企業が「実施している」もしくは「実施を検討している」と回答した。ちなみに、「実施している」企業の比率は、2013年と比べて10%以上増加していることになる。

海外トレーニー制度の目的に関する質問では、異文化ビジネス環境への適応能力を開発するためだとする回答が最も多かった、実際に、同制度の実施後には、この適応能力が育ったという肯定的な評価が9割を占めており、総合評価としても肯定側のほうが多いことが判明している。

一方で、「期間終了後のキャリアプランが未整備」「制度の効果検証が不足している」といった課題を指摘する企業も見受けられた。同社は今回の調査結果について、制度の運用には改善の余地があるとしつつ、日本企業のグローバル化促進のために各種課題を検討していきたいとコメントしている。

【調査サイト】日本企業における海外トレーニー制度の運用実態に関する考察

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