【日本】コロナで浮き彫りになった日本のデジタル化遅れ

日本のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社は、コロナ禍が職場の意識にもたらした変化を把握するために、アジア域内の5ヵ国・地域で働く9000人を対象とする社会人調査を実施した。調査結果をレポート “The DNA of the Future Workplace” として発表している。

調査研究
HAYS

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社の調査によると、日本の社会人の7割以上は「自分の企業は将来への備えが出来ていない」と考えているという。そこで、将来への備えとして必要な項目について質問したところ、「プロセスのデジタル化」や「変化の積極的な受け入れ」などが多く挙げられた。

日本の企業のデジタル化については、コロナ禍以前より浸透の遅れが指摘されており、特にクラウドシステムの導入を行った企業は37%に留まっていた。しかしながら、今回のウイルス感染拡大を受けて、日本でもテレワークの推進などが行われるようになったことから、今後もデジタル化は進んでいくことが期待されている。

同社は今回の調査結果について、デジタル化を目先の問題解決の手段として短期的に活用するのではなく、仕事のプロセスの重要な一部として、長期的に取り組んでいくべきだとコメントしている。加えて、企業がデジタル化を推進する姿勢は、従業員からの信頼の獲得にもつながるとも述べている。

【調査サイト】The DNA of the Future Workplace

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