【アメリカ】離職率低減のために教員対象の調査を強化

アメリカのUpbeat社は、COVID-19によるパンデミックの状況を受けて、同社が実施しているK-12教員を対象とする調査 “Teacher Engagement Survey” の内容を更新し強化していることを発表した。各学区の担当者からヒアリングを行ったあとに、同社のオンラインサービス “Upbeat” を使って教員の業務や心身の状況、直面する課題などについて、調査を行っている。

調査研究
UPBEAT

“Teacher Engagement Survey” は、教員が教職を続ける気持ちをなくし離職してしまう問題点を明らかにするために行われている。今年は、ハイブリッド教育、遠隔教育、従来どおりの対面授業を実施するという現在の教育状況における、教員の心身の健康状態を把握し、問題点を明らかにするために、“Upbeat” の調査には新しい観点や質問が採り入れられている。

学校再開後、児童や生徒に質の高い教育が提供するためには、問題点を明確に把握し教員をサポートしていくことが必要であり、“Upbeat” の調査と分析が必要とされている。学校閉鎖期間については、全国7000人以上の教員を対象に “Teaching from Home” 調査が行われ、労働条件が教員としての達成感の要因であり、達成感は教職に留まるかどうかにも大きく関係することが分かった。

Upbeat社の調査結果は、学区や学校の環境改善に役立て、教員のモチベーション向上/離職率低減につながっていく。近年は、データサイエンスの専門家、科学技術者、経験豊富な学校指導者の力を結集し、より高度なサービス展開を行っている。

【企業サイト】Upbeat

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