【KEYWORD】学業継続を支援する

近年の大学は、年齢・学歴・人種など様々な面において、学生の多様化が非常に進んでいるとされている。しかし、大学側ではこうした変化に対応しきれず、中退者を出してしまうケースも少なくない。また、人間関係やモチベーションに起因する退学も、依然として大学にとっては悩みの種だ。そんな現状を解決すべく、大学・企業では学業継続を支援するための新たな取り組みが始まっている。

学生へのサポート不足が問題に

BestColleges社は、家族の中で初めて大学に進学する「第一世代」の学生について、現状をまとめた調査結果を記事として公開した。記事によると、第一世代は他の学生よりも学習意欲が高いにも関わらず、入学準備や家庭の面で不利な立場にあり、大学からのサポートも不足しているという。こうした学生はアドバイザーなどの利用にも慣れていないため、他の大学生とは異なるガイダンスや指導が必要とされる。

学業継続を支援する様々な取り組み

多くの大学が学生のサポートに頭を悩ませている中で、進級率の向上や退学率の改善を目指す取り組みが始まりつつある。例えば、フロリダサザンカレッジは、デジタル技術の活用や学資援助の活動によって高い評価を得ているし、セントエリザベスカレッジでは、入学前の集中講座研修によって学生の学業継続を実現している。また、Capture Higher Ed社が提供する “Behavioral Intelligence Platform” のように、学生募集を支援する大学向けプラットフォームも登場している。

中退者の削減を実現する国内サービス

日本でも、学業継続を支援する様々なサービスが利用可能だ。株式会社トワールが提供するのは、中退しそうな学生を早期に予測する “NOCC教育検査” だ。この検査では、「学習に対する魅力」や「ストレス反応」などの指標を分析して、学生のニーズに細やかに対応することができるようになる。そして、株式会社ジェイックでは、電話相談サービス “大学中退相談コンシェルジュ” を提供することで、学生一人ひとりの悩みを聞き取り、中退者の削減に貢献している。

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