【アメリカ】企業研修において高まるeラーニング比率

アメリカの人材開発分野の団体であるAssociation for Talent Development(ATD)は、企業においてeラーニングの活用が進んでいることを示す研究調査結果 “E-Learning: The Evolving Landscape” を発表した。5年前の調査では、回答企業や組織における研修でのeラーニング利用は76%であったが、現在では99%が利用し、研修全体に占める割合も高くなっている。

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“E-Learning: The Evolving Landscape” によると、従来eラーニングは、地理的に離れている従業員に対する研修サービスとして行われていたが、COVID-19によって、企業は従業員に対する研修方法を再考する必要に迫られている。同レポートでは、eラーニングを講師主導の学習ではなく、電子的な手段によって提供される、一斉学習ではない受講者個人個人のペースで進められる学習形態と定義づけている。

調査において、回答者の9割近くが、法令順守規定、コンプライアンス研修でのeラーニング導入が進むと考えている。従業員が研修を受けているかどうかを把握し、内容の更新もたやすく、関連機関への報告も簡単にできるという利点からである。さらに、eラーニングは業務の進行や手順の確認を研修することに適している、また、実地教育と組み合わせたブレンディッドラーニングでの活用も期待されると指摘されている。

ATDは、企業や組織の人材育成・組織開発についての世界最大の会員制団体で、現在120か国以上の企業や公的機関などが参加している。人材育成分野に携わる専門家や国際的な戦略パートナーを、サポートする活動を行っている。

【組織サイト】Association for Talent Development(ATD)

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