【日本】オンライン授業の緊急導入・実施

aoi-zemi

【日本】8割の生徒がオンライン授業の継続に前向き

◆日本の株式会社葵は、休校期間中の学習実態について、中学・高校生を対象にアンケート調査を実施した。本調査は、同社が運営するオンライン学習塾 “アオイゼミ” にて行われたもので、計2411名から得られた回答を元に集計を行っている。◆

株式会社葵が実施したアンケート調査によると、休校期間中にオンライン授業に取り組んだ生徒は68%で、そのうち半数以上は休校をきっかけにオンライン授業を利用し始めたという。実際にオンライン授業を体験した生徒の8割以上が、今後も継続して利用したいと回答している。

オンライン授業の感想としては、「自宅で勉強ができる」や「自分のペースで勉強できる」といった利点が挙げられた。その一方で、「質問ができない」「通信機器の整備が必要」「周りの大人の理解が得にくい」などの不満も寄せられており、メリットとデメリットの両方が見て取れる結果となった。

株式会社葵の運営する “アオイゼミ” は、学習SNSであるタイムラインを備えたオンライン学習塾だ。同サービスなら、PCだけでなくスマホからでも手軽に授業を受けられるほか、授業中にコメントを送って説明を求めることもできる。

【アンケートサイト】【休校期間の中高生の学習実態に関するアンケート】

 
 

poper

【日本】学習塾でオンライン授業への関心が急上昇

◆日本の株式会社POPERは、全国の学習塾を対象に、新型コロナウイルスがもたらしている影響についての調査を行った。調査結果から見えてきたのは、オンライン授業の必要性と、導入にまつわる様々なハードルの存在だ。◆

株式会社POPERの調査によると、新型コロナウイルスの影響を受けて、全国の学習塾うち35.8%がオンライン授業を導入したほか、39.5%が導入を検討中であることが判明した。さらに、ウイルスの流行以前からオンライン授業を行っていた12.3%も含めると、8割を超える学習塾が授業のオンライン化に取り組んでいることになる。

実際にオンライン授業を実施してみた学習塾からは、「意外と簡単にできた」や「対面に近い授業が実施可能である」など、利便性の高さを評価する感想が寄せられた。一方で、家庭の設備や、ノウハウ不足などを理由に、オンライン授業の導入に不安を感じている学習塾も多いことがわかっている。

株式会社POPERは今回の調査結果について、学習塾はオンライン授業に対応せざるを得ない状況であるとしながらも、実施するためには様々な課題があると述べている。同社は今後、オンライン授業の実現に向けて、学習塾のサポートを行っていくとのこと。

【アンケートサイト】「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をアンケート調査

 
 

Manabie

【日本】学校のオンライン移行ガイドブック公開

◆シンガポールに本社を置くMANABIE INTERNATIONAL PRIVATE LIMITEDは、教育関係者向けに “学校のオンライン移行ガイドブック” を公開した。本ガイドブックは、ウェブサービスnoteに公開され、学校のオンライン化進め方、海外のオンライン授業などについて、13項目の目次に整理されている。

“学校のオンライン移行ガイドブック” は、学校のオンライン化を進めるための手順やツールを、海外事例を交えて解説するガイドブックだ。同社は本ガイドブックを公開することにより、新型コロナウイルス影響で休校・閉鎖が続く学校に対して、教育のデジタルトランスフォーメーションを推進していく。

本ガイドブックでは、生徒・保護者の目線から学校のオンライン化を評価したり、学習塾の取り組みについて紹介した記事なども掲載されている。また、本ガイドブックは現在も随時更新が行われているため、国内外の休校事情について新しい情報を得ることも可能だ。

MANABIE INTERNATIONAL PRIVATE LIMITEDは、東南アジア向けにオンライン教育事業を展開している企業であり、創業1年で約5.2億円の資金調達に成功している。同社は今後も、教育に関わる全ての人々の命と、教育の継続を守るために、国内外において取り組みを続けていくとのこと。

【ガイドブックサイト】新型コロナウイルス感染拡大下における「学校のオンライン移行ガイドブック」

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