【日本】7割以上の教員がプログラミング教育に不安

日本の一般財団法人LINEみらい財団は、全国の小学校教員を対象とした、プログラミング教育に関するアンケート調査を実施し、その結果を公開した。本調査によって見えてきたのは、日々の業務に追われて未だに準備を整えられていない教育現場の現状だ。

調査研究
Line-Mirai

一般財団法人LINEみらい財団が実施した調査の結果、プログラミング教育必須化に対して不安を感じている教員は、全体の7割以上にものぼることが判明した。さらに、自身の現状についての質問でも、「プログラミング教育のことを考える余裕が無い」と答えた回答者は半数を超えており、こうした準備不足が不安につながっていることが見て取れる。

また、どのようなプログラミング教育が望ましいかを聞いたところ、児童が楽しんで学ぶことができるかどうかに重点を置いている教員が最も多いことがわかった。一方で、講師の派遣を望む声も多く寄せられていることから、外部講師によるプログラミング授業のニーズが高いことも判明している。

一般財団法人LINEみらい財団は、2020年度からの小学校プログラミング教育必修化の流れを受けて、LINE株式会社によって設立された財団だ。同財団では、プログラミング学習プラットフォーム “LINE entry” を通じて、学習ソフトウェアや授業サポートの提供などを行っている。

【財団サイト】LINEみらい財団

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