調査研究
“ヘイズ アジア給与ガイド2020” によると、日本の回答者の95%が「従業員のスキル不足が2020年の事業運営に支障をきたす」と考えていることが明らかになった。この数字は、アジア各国と比べても日本が最も高く、スキル不足が企業の生産性や成長性に悪影響を及ぼすという懸念が、より強く出ていることが見て取れる。
そして、スキル不足への対処法については、研修の実施によってスキルアップを図るとする回答が最も多かった。その一方で、日本では海外からの採用でスキル不足を補う企業も増加しており、雇用主の67%が外国人の雇用や資金援助を検討しているという。
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社は、人材サービスを提供するグローバル企業の日本法人だ。同社は日本の雇用実態について、採用に関するネットワークを広げ、異なる業界経験やバックグラウンドを持つ人材の採用を、前向きに検討するべきだとコメントしている。
【調査サイト】2020年版ヘイズ給与ガイド
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