【ピックアップ情報コーナー2019.12.12】

Kyoto-art

【日本】100%オンラインで学べる美術学修士課程

◆日本の京都造形芸術大学は2020年度に、2年間でMFA(美術学修士)の取得が可能な100%オンラインの修士課程 “学際デザイン研究領域” を設置する。芸術分野初、完全オンラインとなる本修士課程では、複数の学問領域にまたがり、創造的思考力、構想力等を習得する。◆

修士課程 “学際デザイン研究領域” は、オンラインのメリットを活かし、インターネット環境さえあれば、時間と場所に制限されることなく学習を進めることができる。年間50万円未満という低額の授業料でありながら、学習用ウェブサイト “airU” やSNSを活用した、中身の濃い指導を受けることが可能である。

カリキュラムは、講義科目と演習科目で構成される。適宜グループワークを取り入れることで、学生同士での問題発見、解決を促す工夫がなされている。これに加え、教員からの評価や研究指導を受けることで、理解を深めていくことが可能である。同課程で養うことができる “学際デザイン思考” は、これからの時代の課題解決や価値創造に必要な能力とされている。

京都造形芸術大学は、京都市の私立大学で、通学制・通信制合わせて1万人以上の学生が在籍している。

【修士課程サイト】京都造形芸術大学 通信制大学院 学際デザイン研究領域

 
 

Highly Cited Researchers19

【日本】中国の研究者の影響力が世界2位に急上昇

◆日本のクラリベイト・アナリティクス・ジャパン株式会社は、科学・社会科学分野における世界最高峰の研究者を選出する、“高被引用論文著者リスト” (Highly Cited Researchers)の2019年版を発表した。今年は、約60カ国から研究者6217名が選出されている。◆

“高被引用論文著者リスト2019年版” によると、高被引用論文著者を最も多く輩出した国は、例年通りアメリカで、選出された全著者の44%を占める2737名が選ばれた。中でも、ハーバード大学からは最多となる203名の研究者が選ばれたほか、スタンフォード大学やカリフォルニア大学からも多数の研究者が選出されている。

その一方で、中国もまた影響力を強めつつある。2018年には482名の高被引用論文著者が選ばれた中国だが、2019年には636名までその数を増やし、イギリスの517名を上回って世界2位に躍り出た。また、オーストラリアの研究機関も目覚ましい躍進を続けており、2019年に選出された研究者は271名で、6年間で3倍以上に増加したことになる。

なお、今回は、3つの分野で同時に選出された研究者が11名いるが、これは異例とも言えるほどの非常に優れた功績であるという。クラリベイト・アナリティクス・ジャパン株式会社は、信頼性のある知見と分析を提供する、世界的リーディングカンパニーの日本法人だ。

【レポートサイト】Highly Cited Researchers Powered by Web of Science

 
 

Kiite

【アメリカ】セールス活動支援ソリューションに動画

◆アメリカのKiite社は、ビジネス向け動画プラットフォーム “Vidyard” を運営するVidyard社と提携、企業向けに、様々な情報・知識を統合し、効果的なセールス戦略を作成するための、拡張性に富んだセールスサポートソリューション “Playbooks™” を提供していく。◆

同社の “Playbooks™” では、現場の社員や外部からなど、これまでは散在していた情報を集積し、その情報を検索することが可能となった。企業のセールスチームは、様々な顧客、様々な商品のセールスを並行して行っており、セールスを成功させるために必要な戦略情報にすぐにアクセスできるためにはどうするかが課題であったといいう。

これまで同社が顧客企業に提供した5000以上のプレイブックを分析、教育、顧客との関係構築の場面において動画の有効性を見出し、総合的なセールス支援のためのソリューションに動画が組み込まれた。今回の提携によって “Vidyard” のビジネス動画ライブラリのコンテンツは、新規採用人材対象のオンボーディング(研修)での説明や、文字情報をより分かりやすくイメージするための教材として、セールスチームの研修に利用できる。

同社は、セールスを円滑に効果的に進める戦略を立てまとめること、セールス担当者が必要な情報や知識を適時入手可能にすることなど、セールス活動全般のサポートを、ソフトウェアによって提供している。

【企業サイト】Kiite

 
 

manageengine

【日本】15分で理解できるサイバーセキュリティ経営

◆日本のゾーホージャパン株式会社は、サイバーセキュリティ経営ガイドラインの要点を、15分で理解できる動画 “サイバーセキュリティ経営ガイドラインVer2.0実践のためのヒント” を無償公開した。本動画は、同社のYoutube公式チャンネルから視聴できる。◆

“サイバーセキュリティ経営ガイドラインVer2.0実践のためのヒント” は、サイバーセキュリティ経営ガイドラインの要約版資料をさらに簡潔にまとめ、把握すべき要点にナレーションの音声を加えたものだ。本動画を視聴することで、忙しい経営者でも簡単にサイバーセキュリティ対策を強化できるようになる。

また、ガイドラインでは以前、「もしもサイバー攻撃を受けた場合」というような緊迫度の低い指示内容が記載されていたが、Ver2.0からは、サイバー攻撃は避けられないものとして、そこからいかに早く復旧するかという具体性の高い内容に変更された。加えて、セキュリティ投資は経営者の責務であるとして、リーダーシップをとって対策を推進することが不可欠であるとも述べている。

ゾーホージャパン株式会社は、ネットワーク管理開発ツールや、企業向けIT運用管理ソフトウェア、企業向けクラウドサービスの提供を行っているグローバル企業だ。同社は、本動画を公開するとともに、一刻も早いサイバーセキュリティ対策を呼びかけている。

【動画公開サイト】サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver2.0とは? 解説と対策|MEポータル

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