【日本】アクティブ・ラーニングの効果はICT活用で決まる

日本の株式会社ベネッセコーポレーションは、早稲田大学大学院 田中博之教授監修のもと、アクティブ・ラーニングを取り入れた指導モデルに関する、実証研究を行った。本研究には、小中学校8校の児童・生徒734名が、2018年6月から2019年3月にかけて参加している。

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株式会社ベネッセコーポレーションが実施した実証研究の結果によると、ICTをよく活用していたクラスは、ICTをあまり活用していなかったクラスに比べて、より積極的にアクティブ・ラーニングに取り組んでいたことがわかった。さらに、資料やデータを使った発表のわかりやすさや、集めた情報のまとめ方においても、ICTを活用したクラスの方が優れていた。

また、アクティブ・ラーニングにおける意識変容を調査したところ、本人の考えを引き出し、思考が深まるような質問を、先生が児童に向けて発することにより、主体的かつ対話的な深い学びを実現できることが明らかになった。加えて、この「思考が深まる発問」は、ICTをよく活用するクラスほどその影響も大きく表れていた。

今回の実証研究は、タブレット学習ソフト “ミライシード” 及び、同社の派遣するICTサポータによる支援をベースに実施されたものだ。株式会社ベネッセコーポレーションは、本研究の結果をふまえ、自社の提供するICT支援を、より多くの学校・先生に活用していただけることを期待するとしている。

【実証研究サイト】ベネッセのR-PDCA指導サイクル 教育エビデンスに基づく「主体的・対話的で深い学び」の授業づくり

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