【アメリカ】バーチャルスクールの現状と課題を調査

アメリカのNational Education Policy Center(NEPC)は、先月、バーチャルスクールに関する研究レポート “Virtual Schools in the U.S. 2019” をリリースした。K-12の認可校として、インターネットで学習するバーチャルスクールの現状や課題について、3部構成でまとめられている。

調査研究
NEPC

“Virtual Schools in the U.S. 2019” では、第1部がフルタイムのK-12バーチャルスクールを選択した児童・生徒の特徴や成績について、第2部が従来のバーチャルスクール研究における、理論的な根拠の不足、方法の誤り等について、第3部がバーチャルスクールの政策における論点の偏りと今後の課題についてを、論じる。

本レポートは、バーチャルスクールにおける個別教育が可能なオンラインカリキュラムと、従来の通学制スクールでのカリキュラムとを、学習成果の観点で比較している。その結果、通学制よりも、個別化されたオンライン教育が効果的であるという従来の主張は証明されなかったと、NEPCの研究チームは伝えている。現在、教員・設備などの運用コストの低さを売りにしているバーチャルスクールが多いが、今後は、児童や生徒の学習成果をより高める取り組みも必要となる。

National Education Policy Centerは、コロラド大学教育学部に設置された研究機関で、教育政策の立案や実施において重要な問題について調査研究を行っている。

【調査サイト】Virtual Schools in the U.S. 2019

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