【ピックアップ情報コーナー2019.2.15】

professions

【日本】飲食業界を学べる職業教育教材が無料公開

◆日本の辻調グループは、食の分野を生業とする、食業人の活躍を伝えるWebサイト “PROFESSIONs [OF FOOD AND***]” を題材に、中学・高校向け職業教育教材の無償提供を開始した。本教材は、専用ページより自由にダウンロードできる。◆

“PROFESSIONs [OF FOOD AND***]” は、料理人や製菓職人など、食を担う様々な人達の仕事や想いを紹介することで、食業界の多様性・奥深さを伝える食業人Webサイトだ。今回提供が行われる、同サイトを活用した職業教育教材には、料理人や製菓職人への憧れ、そして、飲食業界へのポジティブなイメージを醸成したいという期待が込められている。

本教材の内容については、働くやりがいを発見するワークと、はたらくきっかけを発見するワークの、2種類の授業を通して、食への学びを深めることができる構成となっているが、どちらか1種類のみを活用して授業を行うことも可能だ。また、授業の実施時間は、それぞれ50分となっている。

同サイトでは現在、80名を超える食業人を紹介しており、掲載されているキャリアストーリーは、メディア業界の情報源にもなっている。辻調グループは、教育の実践的研究を目的に、調理専門学校や製菓専門学校の運営を行っているコンソーシアムだ。

【サービスサイト】PROFESSIONs [OF FOOD AND***]

 
 

PelicanBrewing

【アメリカ】ビール醸造のオンラインコースを社員教育に活用

◆アメリカのPelican Brewing Companyは、同社の醸造担当者向けにオンラインでの継続教育を実施し、醸造に関する総合的な知識の習得を促すことで、高品質のビールを生産している。教育には、ビール醸造教育プログラムとしてよく知られている “American Brewers Guild” が利用されている。◆

“American Brewers Guild” はオンラインで提供されるため、受講者は、日常の業務と並行して、業務終了後に気軽にコースを受講することができる。23週間のコースの中で、醸造の理論や製造に関する知識を学ぶことができる。

同社では、同コースの活用により、単に工程の手順を覚えるだけでなく、技術や理論の理解を深めることで、担当者が目的意識を持って業務に取り組めるようになると考えている。具体的には、原材料、酵母、発酵などの知識のほか、ろ過、びん詰め、品質保証に至るまで、広範な知識を習得することができる。

Pelican Brewing Companyは、1996年に設立された小規模のビール醸造所で、アメリカ国内、国外での受賞歴も多く、高品質なビールを提供している。

【企業サイト】Pelican Brewing Company

 
 

Classi

【日本】ポートフォリオに相互評価機能が追加

◆日本のClassi株式会社は、“Classiポートフォリオ” の新機能として、相互評価機能を提供開始した。相互評価機能により、生徒は仲間とのコミュニケーションから新たな気づきを得て、さらに学びを深めていくことができるようになる。◆

“Classiポートフォリオ” は、学校生活の中で得た日々の学びを、生徒自身が振り返り、主体的に学ぶ力を育むポートフォリオサービスだ。今回、本サービスの新機能として、相互評価機能が追加されたことで、生徒は自身の活動記録について、仲間からフィードバックを受け取ったり、コメントを送ったりすることができるようになった。

また、教師は生徒の活動記録の中から、推奨したいものをピックアップして、生徒同士の相互評価をより促進することも可能だ。相互評価機能の提供について、本サービスを導入・利用している教育現場からは、さらなる活動の活性化につながる、頑張っている姿を応援し合える様子が目に浮かぶ、といった期待の声が寄せられている。

Classi株式会社は、教育プラットフォームの開発・運営を行っている企業だ。同社は今後もサービスの提供を通して、子供一人ひとりが、主体的に学ぶ意欲と学び続ける力を育み、全国の学校教育を支援していくとしている。

【企業サイト】Classi株式会社

 
 

eighteensurvey

【日本】18歳の若者を対象に、大学に関する意識を調査

◆日本の公益財団法人日本財団は、昨年12月、18歳の若者を対象に、大学入試をテーマにした意識調査を実施した。昨今話題になっている教育制度の改正についての意識や、現在の大学に対する考えなど、若者の生の声を聞くことで、社会づくりに役立てる狙いである。◆

同調査においては、地方大学振興法等による大都市私立大学の定員の規制については、賛成が29.4%、反対が41.0%となった。賛成派の意見としては、地方活性化への貢献や、大都市の大学における学力の向上などが挙げられ、反対派からは、学生の自由な大学選びを制限すべきではない、との意見が寄せられた。

また、2020年度より予定されている大学入学共通テストへの英語民間試験の導入については、賛成が46.0%、反対が26.1%であった。そのほか、大学がグローバル人材育成の場になっているか(そう思う38.0%、思わない37.6%)、大学・短大への進学を希望するか(大学・短大進学希望(現役学生含む)64.9%)、などの調査も行われている。同調査結果は、要約版/調査報告書どちらもPDFでダウンロード可能。

日本財団は、子どもや若者の教育などサポート、街づくり、文化振興、国際協力など幅広い社会事業を行う団体である。調査結果は、同団体が取り組んでいる社会問題の事業に反映させていきたいとする。

【調査プロジェクトサイト】日本財団 18歳意識調査

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