【日本】働き方改革がeラーニング市場の追い風に

日本の株式会社矢野経済研究所は、国内eラーニング市場について調査を実施し、BtoB・BtoC各市場の動向や、将来展望について発表した。近年、堅調な伸びを見せているeラーニング市場であるが、今後は働き方改革による業務効率化の追求と、時間的制約の強化により、さらに需要の高まりが予想されるという。

eラーニング
Yano

株式会社矢野経済研究所の調査によると、2018年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比9.3%増の2185億円となった。内訳は、法人向けのBtoB市場が同4.8%増の650億円、個人向けのBtoC市場が同11.2%増の1535億円と、両市場ともに市場拡大を継続させる見込みである。

特に、BtoB市場は、スマホやタブレット端末の一般化や、動画コンテンツの進化などによる利便性の向上と、企業側の人材育成ニーズの活性化が相まって、eラーニングが学習形態の一つとして着実に浸透している。また、BtoC市場においても、進学・補習目的の通信教育や、オンライン語学レッスンなどの、当該領域における主要サービスが堅調な伸びが見られ、個人向けにおいてもeラーニングの一般化が進んでいるとのことだ。

そして、2019年度の国内eラーニング市場規模については、BtoB市場の活性化と、BtoC市場の堅調な推移により、前年度比4.3%増の2279億円を予測している。株式会社矢野経済研究所は、市場調査やコンサルティングを手がけている企業。

【企業サイト】株式会社矢野経済研究所

広告 

PAGE TOP