【ピックアップ情報コーナー 2018.3.15】

【日本】ブライダルフォトグラファー養成講座を沖縄で(沖縄ワタベウェディング株式会社)、【日本】マイクロラーニングで低コストな社内研修を実現(カレイドソリューションズ株式会社)、【日本】高等学校のICT機器活用状況アンケート結果(株式会社旺文社)、【日本】若者の金融リテラシーは低い?(株式会社 Good Moneyger)、4記事を掲載。

ピックアップ
ida

【日本】ブライダルフォトグラファー養成講座を沖縄で

◆日本の沖縄ワタベウェディング株式会社は、未経験者でも基礎から学べる “ブライダルフォトグラファー養成講座” を、2018年7月に開講する。沖縄県でデザイン専門学校を経営する学校法人KBC学園と提携して、同講座は運営する。成長を続ける沖縄のリゾートウェディング業界が必要とする、即戦力人材を育てるためのものだ。即戦力人材を育てるためのものだ。◆

ブライダルフォトグラファーは、一生の思い出づくりを手伝う大切な仕事でありながら、これまではプロとしての知識や技術を体系的に習得する機会があまりなかった。同講座では、将来のウェディングフォトグラファーを目指す人が、半年間の講座で基礎から専門的な知識や技術までを習得し、就職につなげていくことが可能だ。

終了後にブライダルフォトグラファーとして就職することを希望する人を対象としている。講座は、ブライダルの知識も含めて、ブライダルフォトグラファーに必要なカメラ撮影技術や編集ソフトの扱い方といった、実践的な内容である。同社は、講座修了後に、ブライダルフォトグラファーとしてブライダル関連企業に就職する受講者を支援する奨学金制度 “沖縄ワタベウェディングブライダルフォトグラファー奨学金制度” を提供している。

“ブライダルフォトグラファー養成講座” の開講期間は、2018年の7月から12月で、授業は週3回(月・水・金)9:10~16:10予定。2018年2月22日から6月15日まで、募集を行っている。

【講座サイト】ブライダルフォトグラファー養成講座

 
 

kaleido

【日本】マイクロラーニングで低コストな社内研修を実現

◆日本のカレイドソリューションズ株式会社は、研修を定期購読できる、マイクロラーニング型サービス “ずっとも” の二次募集を開始した。募集期間は、3月から6月までとなっており、一次募集の発送スケジュールにキャッチアップする、有償プランも用意されている。◆

“ずっとも” は、短時間・少人数の体験型研修を、マイクロラーニングによって実現した、業界初のサービスだ。本サービスは、多様化する学習ニーズに、低価格で応えるために、定期購読型を採用しており、最短1時間で研修を実施することが可能となっている。

一次募集では、製造・サービス業や、IT、医療など、幅広い業界での導入が決定している。導入した企業からは、現場の教育力強化につながる、突発的な研修に対応できる、研修検討の時間削減になる、などが理由として挙げられた。また、本サービスの利用者は、ユーザー同士の意見交換・交流の場である、実演会に参加することもできる。

本サービスを、二次募集で申し込んだ場合は、7月20日より定期配送が開始され、年間購読料は36万円となっている。カレイドソリューションズ株式会社は、ゲームを用いた、研修内製化サービスを提供している企業である。

【サービスサイト】カレイドソリューションズ株式会社 研修の定期購読サービス

 
 

tangosta

【日本】高等学校のICT機器活用状況アンケート結果

◆日本の株式会社旺文社は、高等学校におけるICT機器やサービス導入の状況を調査するアンケートを実施し、その分析結果を発表した。これは、導入実態と課題を把握し今後必要になるサービスを発見する目的で行われた。◆

このアンケートの調査時期は、2017年12月下旬から2018年1月中旬。全国の国公私立高等学校5033校にアンケートを送り、回答を得た1238校のデータを基に作成された。アンケートの結果をみると、全体的にタブレット端末の導入が進む一方で、教員の指導力不足などの問題があることが分かる。

高等学校で導入されているICT機器で、一番多いのは電子黒板である。タブレット型PCについては、生徒が利用する機器として、半数以上の学校が導入していた。導入校のうち、生徒一人に一台配備している学校の割合は、昨年度の8.6%から16.9%と2倍近く増え、さらに導入予定校の半数近くが生徒一人に一台配備を検討している。

しかし、活用実態については、8割近くの学校で教員のスキル不足が課題として取り上げられた。また、半数近い学校でネットワーク環境などハード面での整備がまだ不十分であるとの回答だった。

【調査結果サイト】全国の高等学校におけるICT活用状況を調査

 
 

goodmoneyger

【日本】若者の金融リテラシーは低い?

◆日本の株式会社 Good Moneyger は、20代から30代前半の若者を対象に、“金融リテラシーに関するアンケート調査” を実施し、その結果を公開した。調査は、大学生・大学院生の200名と、若手ビジネスパーソン300名の、計500名を対象とした。◆

“金融リテラシーに関するアンケート調査” の結果、自身の金融リテラシーは高くない、と回答した若者は、全体の93.0% にも達していた。さらに、経済に関する情報を、日常的にチェックしている人は、わずか11.6%で、自身の収入や支出をきちんと把握している人も、23.2%に留まった。

同社は、こうした若者の金融リテラシーの欠如について、金融・投資商品の保有率の低さが、要因の一つであると述べている。実際に、金融・投資に対するイメージを聞いたところ、ギャンブル、騙されそう、お金がなくなる、といったネガティブな印象を、持っていることが明らかになっている。一方で、金融・投資商品の購入経験者の大半は、近年の金融業界に対して、前向きな印象と、高い関心を持っていることもわかった。

株式会社Good Moneygerは、主に金融サービスを提供している企業だ。同社は、今回の調査結果について、金融・投資商品の購入を検討してみることが、本人の金融リテラシーを向上させる、一つのきっかけになるとしている。

【企業サイト】株式会社 Good Moneyger

広告 

PAGE TOP