【ピックアップ情報コーナー 2018.2.5】

【アメリカ】下水処理を学ぶための企業ビデオ(Parkson Corporation)、【日本】ストレスチェックから分析する企業の現状(株式会社保健同人社、株式会社ヒューマネージ)、【日本】中高生の大学進学情報収集法調査(株式会社朝日学生新聞社)、【日本】“動物福祉” を知るための講演会2月10日(土)開催(一般社団法人アニマル・リテラシー総研)、4記事を掲載。

ピックアップ
Parkson

【アメリカ】下水処理を学ぶための企業ビデオ

◆アメリカのParkson Corporationは、下水処理の基礎について教える教育ビデオ“Parkson University Video”の新シリーズをリリースした。同ビデオは、下水処理について何も知らない人も、実際に業務に携わる専門的知識を持つ人も、対象としている。◆

ビデオの内容は、非常に基本的な内容から始まり、技術的な項目や、処理についての科学的な説明までを、分かりやすく説明している。このような内容について、下水処理業務を行っているオペレーターやエンジニア、学生、そして一般までを対象にする教材は、たくさんリリースされてきた。しかし、多くの教材が、基本部分でつまずき、最後まで学習させることができていない。

ビデオは、下水処理について一般的な知識から、生物化学的酸素要求量(BOD)や総浮遊物質(TSS)を測定することや嫌気性消化プロセスの科学的説明まで、このビデオ教材は処理プロセス全体を考えながら、解説していく。分かりやすい解説で、なぜ、何をなぜ処理しているか、そしてどのように処理しているかを考察する。

同社は、飲料水や工業用水、工場廃水や公共の下水処理のための機器やソリューションを提供する。製品は自社で設計、技術開発、生産し、自治体や工場などの下水処理部門に納品している。

【ビデオサイト】 ParksonCorporation

 
 

CoLabo

【日本】ストレスチェックから分析する企業の現状

◆日本の株式会社保健同人社は、企業で実施されたストレスチェックの分析結果を、株式会社ヒューマネージと共同で発表した。本調査は、ストレスチェックサービス “Co-Labo” による、51万件を超える検査データを分析したものだ。◆

“Co-Labo” 結果によると、従業員におけるストレスチェックの受検率は、88.0%という高水準となっており、約6割の企業で、9割以上の従業員がチェックを受けていることがわかった。従業員に対するストレスチェック実施が、企業に義務づけられて2年目となる調査である。

本調査で分析対象とした企業における、高ストレス者の割合は、約12%であるという結果が出ている。一方で、残業時間が100時間を超える従業員に注目すると、残業時間が少ない従業員と比べて、高ストレス者の割合が約2倍になっており、残業時間に比例して、ストレスも増加していくことが明らかになった。

また、高ストレス者の特徴を分析したところ、職場の対人関係でストレスを感じている、上司や家族・友人からのサポートが少ない、ポジティブ思考が苦手である、などの傾向が見られた。今回調査を実施した2社は、ストレスチェックを実施するだけでなく、分析結果をどう改善につなげるかを、考える段階に来ていると述べている。

【企業サイト】株式会社保健同人社
【企業サイト】株式会社ヒューマネージ

 
 

asagaku

【日本】中高生の大学進学情報収集法調査

◆日本の株式会社朝日学生新聞社は、中高生の大学進学情報の収集法を調査し、その結果を発表した。この調査は、アルクテラス株式会社が運営する勉強ノートまとめアプリ “Clear” ユーザ中高生を対象として、2017年12月23日から2018年1月6日の間に、インターネット調査として行われた。◆

同アンケートでは、714人の有効回答が得られ、そのうち中学生が52%で高校生が47%、男性が20%で女子が80%だった。アンケートによると、約半数の回答者が、高校入学以前から大学進学についての情報を集めているという。さらに、情報収集方法としては、各大学のホームページ、パンフレット、オープンキャンパスなど、大学が発している情報が上位を占めた。

その一方で、客観性の観点から、進学情報サイトや先輩のアドバイスなどを参考にするという意見もあった。また、最近の傾向として、SNS を利用した情報収集も行われており、Twitter で大学のアカウントや受験生、大学生をフォローするなどの回答も一定数存在した。

中高生は2020年度の大学入試制度改革の情報を必要としているが、大学の公式ホームページやパンフレットなどからは、こうした情報を入手しにくい。これからの中高生は、進学情報サイトや新聞、塾などで大学入試制度改革の情報を得ていくことが必要になることが考えられる。

【企業サイト】株式会社朝日学生新聞社
【調査PDF】朝日学生新聞社×アルクテラス

 
 

animal literacy

【日本】“動物福祉” を知るための講演会2月10日(土)開催

◆日本の一般社団法人アニマル・リテラシー総研は、動物福祉に関心がある人達を対象に、2018年2月10日に “動物福祉の世界と日本の立ち位置” と題する講演会を行う。動物福祉の最新動向及び、動物福祉という観点で日本がどのように国際的に評価されているかについての講演を予定している。◆

今回の講演会は、アメリカ最大の動物保護団体 Humane Society of the United States 最高科学責任者であるアンドリュー・ローワン博士が、動物の福祉が現在、世界ではどのように守られているか、日本の動物福祉に対する評価はどのようなものか、日本の良い点や改善すべき点などについて、講演を行う。

最近、動物に関する世界的な規制基準として、感情論ではなく科学的概念に基づく“動物福祉” という考え方が浸透しつつあるが、日本ではまだまだこうした考え方に馴染みがない。海外からの来日者数が急増している現在、日本で提供される食品をはじめとする動物由来製品の国際基準、動物園や水族館などでの動物展示など、動物福祉について考えるべき点は多いという。

講演会(有料)は、通訳付きで、2018年2月10日(土) 14:00~16:30、東京で行われる。

【講演サイト】一般社団法人アニマル・リテラシー総研

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