【シリーズ】日本 eラーニングで企業研修の効果UP・拡大

入社時期や専門、職位、国籍が異なる外国人に対して、紙の教材をそれぞれ準備して配布、教育することは煩雑でありコストもかかる。従来型の教材や資料で行っていた集合研修を技術的な発展が大きいeラーニングに切り替えて、企業研修の効果・効率を向上させる企業が増加している。

eラーニング

【日本】動画eラーニングASP導入で企業研修の学習効果向上実現
 
◆日本の株式会社Jストリームは、企業の教育研修で学習効果を向上させる動画eラーニングASP“J-Streamミテシル”を提供開始した。本サービスは、企業の教育研修に安定的かつセキュアなストリーミング動画配信機能を加味している。◆

株式会社Jストリーム

日本の株式会社Jストリームは、企業が行う教育・研修において効果の高い学習を実現するための動画eラーニングASP“J-Streamミテシル”を提供開始した。同社は、インターネットを用いた動画の企画・制作・運用をベースにデジタルコンテンツ関連事業を展開している。

本サービスは、企業が行う教育研修に動画を加味させながらより学習効果の向上を見込めるのが特徴だ。具体的には、2016年4月1日に同社が吸収合併したビムーブ株式会社の動画eラーニングASP“マナボゥ”における安定的でセキュアなストリーミング配信機能をいっそう強化している。さらに、動画eラーニング分野におけるサービスラインナップが充実しているため、需要が増加するであろう企業教育研修分野での幅広いニーズに対応可能だ。

同社は今後も独自の配信ネットワークを活用しながらアドサーバ連携や動画広告対応などによるマネタイズまで総合的にカバーしたサービス提供を通じて、企業のコンテンツビジネスを支援予定。

【企業サイト】株式会社Jストリーム
 
 
【日本】企業内教育ICT基盤活用機構によるモデル研修説明会
 
◆日本の株式会社デジタル・ナレッジは、企業研修を主軸とするサイコム・ブレインズ株式会社と協業で“企業内教育ICT基盤活用機構(TDICT)”の設立に伴う説明会を開催した。当機構は、企業内の研修にICT基盤を活用できる互助会として履歴データ分析などを展開しながら新しい価値を創出するのがねらいだ。◆

株式会社デジタル・ナレッジ

日本の株式会社デジタル・ナレッジは、企業研修を主軸とするサイコム・ブレインズ株式会社と協業で“企業内教育ICT基盤活用機構(TDICT)”の設立に伴う説明会を開催した。同社は、eラーニング専門ソリューション企業として導入実績1200超を誇る。

当機構は、企業内の研修にICT基盤を活用できる互助会という位置づけで、研修効果向上を目指すべく履歴データを分析しながら新しい価値の創出につなげる取り組みを行っているのが特徴。説明会では、当機構の活動内容ほか企業内研修のラーニングアナリティクスの可能性やITツールを用いたモデル研修スタイルの概要について紹介した。その他、効果の高い研修プログラム開発や履歴データ活用について会員企業との協議も実現している。

当機構は、学習行動分析を通じてより成果を高めてもらうべく、“次世代型教育プログラム体験会”などを開催する予定。

【企業サイト】株式会社デジタル・ナレッジ
 
 
【日本】eラーニングで外国人派遣社員にビジネス講座
 
◆日本の株式会社プロシーズは、eラーニングサービス“派遣の学校”の“ヒューマンスキル”講座で、外国人派遣労働者向けに、英語版とポルトガル語版の提供を開始した。これによって、増加する外国人派遣労働者に日本語でのコミュニケーション能力と日本のビジネス慣習を学んでもらうことで、日本での仕事継続につなげるのが目的だ。◆

株式会社プロシーズ

日本の株式会社プロシーズは、外国人派遣労働者向けに、eラーニングサービス“派遣の学校”の“ヒューマンスキル”講座で、英語版とポルトガル語版の提供を開始した。これは、日本のビジネス慣習に不慣れな外国人派遣社員に、日本で働くための基礎的なスキルを身につけてもらうためのものだ。

日本の外国人労働者数は約91万人。そのうち約18万人が派遣社員として働いているが、日本語でのコミュニケーションや日本のやり方を知らないなどが原因でトラブルも多い。この講座の特徴は、仕事継続に必要なコミュニケーションの取り方や仕事におけるマインドなどを効果的に学ぶことができる点だ。コミュニケーションについては、みんなに伝わる話し方や自己開示方法などがわかる。また、仕事におけるマインドでは、信頼、仕事の態度、時間の考え方、やり切る力、積極性の大切さが理解できる。

この講座は、派遣会社向けの研修会社と共同開発されたもので、日本語編は既に数十社に導入されている。またこれからも、さらなる派遣会社の業務効率化に貢献するためのプログラムを提供して行く予定だ。

【企業サイト】株式会社プロシーズ

広告