【アメリカ】教育におけるデジタルコンテンツの重要性(幼稚園から12歳まで)

アメリカのASCD社とOverDrive社が提携し、デジタルコンテンツが義務教育で担う重要性についての調査が行われた。義務教育下にある幼稚園から12歳までの児童に関わる2,000名の関係者を対象に行った調査で、デジタルコンテンツがいかに深く関わっているかが明らかになった。

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アメリカのASCD社とOverDrive社が提携し、幼稚園から12歳までの義務教育下にある児童に関わる2000名の教育関係者を対象に行った調査で、義務教育におけるデジタルコンテンツの担う重要性を明らかにした。同社は共にeBook、オーディオブックやデジタル版の教科書、eラーニングコースなどを提供するプロバイダ。

調査の結果によると、教員のクラス予算のうち3分の1がデジタルコンテンツに費やされており、今後も増え続ける見込みだ。回答者の80%は、クラスで実際にデジタルコンテンツを使用していると回答し、10人に4人が、クラスカリキュラムの一部として使用していると答えた。その利便性の裏には、家庭でのインターネットアクセスの不足と、教師自身のデジタル化への恐れという問題もある。

St. Vrain Valley Schoolsの学部長であるKahle Charles氏は、「教育のパラダイムが変わる時、教師が教える以上の知識量が電子デバイスにはあり、かつての教育方法が理に叶わなくなっている。いつ、どこでも生徒がアクセスできる学習環境を提供したいと思っている」と述べた。

【企業サイト】ASCD

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