【アメリカ】デジタル教育への対応力調査結果と課題

アメリカのMetiri Group社は、デジタル社会である現代、義務教育である幼稚園から12歳までの教育を行う各学校の、デジタル教育への対応力の現状調査をまとめた“TRAx system”を設立した。このシステムを使用することで、各学校のカリキュラム、授業、テクノロジー、ネットワーク、ハードウェアデータ、プライバシーコミュニティーパートナーシップの対応力の結果がわかる。

教育システム
Metiri Group

アメリカのMetiri Group社は、デジタル社会である現代、義務教育である幼稚園から12歳までの教育を行う各学校のデジタル教育への対応力の現状調査をまとめた“TRAx system”を設立した。同社は学校向けのカリキュラムや教育プランを作成、提供する企業団体。

9歳から17歳までの児童のうち、96%が学校外でもソーシャルネットワーキング、インターネット、メール、GPSマップ、オンラインゲームなどを利用している。学校内では幼稚園から12歳までの義務教育関係者がデジタル機器、ブロードバンドトレーニングなどに投資しているが、生徒が学習をものにしている手ごたえや実績を感じないという。“TRAx system”を利用することで、各学校が現状を把握し、効果的な教育方法を模索することが可能となる。

同社のシニアアソシエイツであるDr. Jody Britten氏は、「我々は本システムを非常に誇りに思っている。義務教育上において、より効率的、計画的にデジタルラーニングを浸透させていくことが可能となるだろう」と述べた。

【企業サイト】Metiri Group

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