【アメリカ】調査-45%が子どもへタブレットを教育ツールで購入したい

アメリカのリサーチ会社The Michael Cohen Groupは、子どもを持つ親を対象にタブレット購入について調査をおこなった。調査によるとホリデーシーズンに子どもへ教育ツールとしてタブレットを買ったまたは買うつも […]

教育システム

アメリカのリサーチ会社The Michael Cohen Groupは、子どもを持つ親を対象にタブレット購入について調査をおこなった。調査によるとホリデーシーズンに子どもへ教育ツールとしてタブレットを買ったまたは買うつもりだったと回答した親は45パーセントにもなったと発表した。

このアメリカ国での調査は、18歳以下の子どもを持つ親300人が対象におこなわれた。小学校入学前の子どもに大人が利用するタブレットを買い与えたと答えたのは59パーセント。購入の動機は、64パーセントが子どもの教育に役に立つからと答え、そのうち半数近い34パーセントの親が「タブレット/スマートフォン学習のエンターテイメント性」を理由に挙げていた。この調査結果は、家庭の収入や子どもの年齢が違っても傾向は変わらなかった。

The Michael Cohen Group

「タップ、ドラッグ、スワイプなどの画面に触れる動作は、子どもたちが自分の世界を広げていく課程の延長なんです」と話すのは同社のマネージャーDr.Martha Hadleyだ。この調査結果は、教育者たちと同様に子供たちの親もいち早くタブレットやスマートフォンの教育的有効性に気がついていることの現われだろう。

【企業サイト】The Michael Cohen Group

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